「Z E H」について
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「Z E H」について
| ZEHとは？ |
| ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の頭文字をとった略称で、エネルギー消費量が正味ゼロの住宅のことをいいます。 「ゼロエネルギー住宅」や「ゼッチ」とも呼ばれます。 「ゼロエネルギー住宅」といいましたが、ここでいう「ゼロ」とは、「完全にゼロ」ということではなく、「正味ゼロ」つまり「プラスマイナスゼロ」という意味です。省エネをしっかり行うことでエネルギー消費量をできるだけ少なくした上で、それでも必要となるエネルギー消費量と同じ量のエネルギーを自ら生み出すことができる住宅を、ZEHと呼ぶわけです。 つまり、ZEHには、太陽光発電システムやエネファームなどのような、エネルギーを創る設備が必ずついているということになります。 |
| ZEHが注目されている背景(政策目標・補助金など) |
| 最近になってこれほどまでにZEHが注目されているのはなぜでしょうか？ それは、国が一所懸命、ZEHを普及させようと頑張っているからです。 国のエネルギー政策のベースとなる「エネルギー基本計画」には、国は「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」として、対象住宅に補助金を最大150万円出したり、蓄電システムなどの設備に補助金を最大50万円だすなど、金銭的な後押しをしています。 |
| どうすればZEHになるのか？ |
| エネルギー消費量をプラスマイナスゼロにするだけなら、太陽光発電をたくさん載せるだけで実現することも可能ですが、国が考えるZEHでは省エネが不可欠です。 具体的には、壁の断熱や、断熱性能の高い窓を導入することで、しっかりと断熱を施し、エネルギー消費量を基準値以下に抑えた住宅にしなければいけません。 また、エアコンや給湯器など、エネルギーをたくさん消費する住宅設備の省エネ性能を高める必要もあります。 その上で、太陽光発電システムやエネファームといった、創エネ設備を設置し、エネルギー消費量以上のエネルギーを生み出せるようにします。 つまり、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3点セットをそろえることで、ZEHを実現するわけです。 |
| ZEHにするメリット① |
| まずは、ランニングコストを抑えられることでしょう。 エネルギー消費量が正味ゼロなわけですから、光熱費も正味ゼロにできる可能性があるわけです。 大き目の太陽光発電を設置した場合には、光熱費がかからない＆売電収入で収支がプラスになることもあります。 |
| ZEHにするメリット② |
| 今なら、ZEHにすると補助金が出ます。 これもメリットです。 住宅購入は殆どの方が住宅ローンを組みますから、補助金でまとまった金額の現金が入ることは、メリットと言えるでしょう。 |
| ZEHにするメリット③ |
| 昔の家は、冬になると、居室に比べて廊下や浴室が極端に寒くなることがあります。 そのため、「ヒートショック」と呼ばれる血圧の急激な変化が起こり、最悪の場合、死に至ることもあります。 ZEHを実現するためには、しっかりと断熱することが欠かせません。 断熱がしっかりしている住宅は、建物全体が一定の温度で保たれやすくなります。 そのため、ヒートショックが発生する原因を取り除くことができます。 ZEHのメリットの一つとして、健康な暮らしも加わりますね。 |
| ZEHにするデメリット |
| ZEHにするデメリットもご説明します。 デメリット、やはりイニシャルコストが高くなることです。 高い断熱性能、省エネに優れた設備や創エネ設備の導入は普通の家を建てるよりも金額が高くつきます。 場合によっては、金額が高くなることで、予算を超えてしまうこともあるかも知れません。 このあたりは、ZEHにするデメリットの一番に挙げられるものです。 もう一つは、まだ市場に十分ZEHが浸透していないため、ハウスビルダー側がZEHを建てる事に慣れていない可能性があります。 慣れていないものの施工には、不備が出てきてしまう可能性もあります。 今後、ZEHが当たり前になってくると気にする必要もなくなってきますが、現時点では、こういったことも、デメリットとして考える必要があるでしょう。 |
| 「ZEHビルダー」登録事業者 |
| (株)HANA設計は、平成28年度 住宅・ビルの革新的省エネルギー技術導入促進事業費補助金（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業）において創設された「ZEHビルダー公募」の登録事業者です。 |
| ZEHビルダーは、自社のZEH（Nearly ZEHを含む）普及目標の公表が義務付けられており、それに基づき下記の通り2020年度までのZEH普及目標を公表します |
| ZEH率 ※NearlyZEH含む 2016年度・・・・・10％ 2017年度・・・・・20％ 2018年度・・・・・30％ 2019年度・・・・・40％ 2020年度・・・・・60％ 2021年度・・・・・70％ 2025年度・・・・・50％ ※A登録（北海道）、B登録（北海道を除く都府県）ともに同じ普及目標 ZEH実績値 ZEH率 ※NearlyZEH含む 2016年度・・・・・0％ 2017年度・・・・・0％ 2018年度・・・・・0％ 2019年度・・・・・0％ 2020年度・・・・・0％ 2021年度・・・・・0％ 2022年度・・・・・0％ ※A登録（北海道）、B登録（北海道を除く都府県）ともに同じ実績 |